インターネットやスマートフォンなどデジタル機器から一定時間離れ、心身をリフレッシュする「デジタル・デトックス（電子断食）」は、もともとストレス軽減や集中力回復を目的とする習慣として注目されてきました。しかし近年、それが贅沢品になりつつある現象が指摘されています。たとえば、有力メディアWIRED Japanは電源を切って何もしないのは難しく、デジタル・デトックスという贅沢品は社会に新たな格差を生むだろうと警鐘を鳴らしています。自らの自由な時間や余裕を用いて意図的にネットから離れられる人は限られ、豊かで自由な層だけが実践できるという意味で、デジタル・デトックスは新たな贅沢・特権になっているのです。
背景・原因：テクノロジー依存の拡大と健康・心理への影響
現代社会では、スマートフォンやSNSの普及によりテクノロジー依存が拡大しています。日本では総務省調査などで若年層の利用率は極めて高く、世界的にもスマホ平均利用時間は増加傾向にあります。例えば世界経済フォーラム報道によれば、フィリピンやブラジルなどでは１日平均５時間以上スマホを操作する人が多いという調査結果が報告されています。スマホやSNSを長時間使い続けると、睡眠障害や視力低下だけでなく、脳の発達や集中力にも悪影響があると指摘されています。日本の調査でも、スマホの使用時間が長い人ほど孤独感を抱えやすく、学業や就業に支障をきたすスマホ依存状態（自己制御不能で生活に悪影響）が高校生の約10%、大学生の約25%に見られることが報告されています。こうした過剰な情報・通信環境が心身の健康に与える負担を和らげるため、意図的な接続オフが求められるようになっています。
一方で、世界にはインフラ整備やアクセスの不均衡という大きな課題もあります。ITU（国際電気通信連合）の報告によれば、高所得国では約93％の人がインターネットを利用しているのに対し、低所得国ではわずか27％にとどまり、その格差は約66ポイントに及ぶとされています。このように世界の３割強はいまだオンラインではなく、デジタル環境から離れざるを得ない人々も多いのです。要するに、多くの先進国でデジタル・デトックスが論じられている一方、技術インフラの遅れた地域では接続できないこと自体が現実の問題であり、デトックスの概念がそもそもあまり共有されていない状況にあります。
世界の現状（米欧・アジアほか）
欧米では、デジタル疲労への対策としてデジタル・デトックスの動きが一部に広がっています。調査によれば、英国のインターネット利用者の約3分の1が意識的にSNSやメールから離れる休止期間を持った経験があるとされ、米英では約7割が利用時間を意図的に制限しようとしたことがあると報告されています。またドイツのDeloitte調査では18歳～24歳の84％がスマホの使いすぎを自覚し、過剰利用による睡眠不足や頭痛を訴える若者が多いことが明らかになりました。実際、多くの回答者が通知のミュートやスマホの電源オフなどの対策を試みており、同社は利用者の過剰使用とデトックス行動の増加は業界の自己規制を促し、EUをはじめ各国の規制も強まる可能性があると分析しています。
一方、欧州では政策面でもデジタル中毒への対策が進んでいます。欧州議会は2023年12月の報告書で、SNSやオンラインサービスがデフォルトでインフィニティスクロールや自動再生など中毒性の高い設計を行っていると批判し、これらの禁止や通知オフの権利（通知はデフォルトでオフに、白黒モードの導入、総利用時間の表示など）を求めています。フランスやイタリアでは学校でのスマホ制限、中国や韓国でも青少年のオンライン利用規制が議論されるなど、安全な利用環境の整備に注力する動きが各地で見られます。
アジア・太平洋地域ではスマホ普及が急速に拡大しており、世界で最も長時間使う国も多い一方で、デトックスへのニーズも増えつつあります。Phys.orgの報告では、アジア太平洋市場はデジタル・デトックス関連商品の世界最速成長市場と位置付けられており、実際に豪華ホテルやリゾートでも完全にオフラインで過ごすことこそ究極の贅沢として断食型滞在プランを打ち出す例が増えています。また、韓国では2026年3月から小中学校でのスマホ使用制限を予定するなど、教育現場での規制強化も始まっています。ただし前述の通り、アフリカや南アジアの一部などでは依然として接続率が低く、デジタル・デトックスは富裕層向けの概念にとどまりがちです。
日本の現状
日本では、若年層のスマホ普及率が非常に高い一方で、平均的な使用時間は世界的に見ると決して長い方ではありません（週約20時間、1日平均3時間弱）。それでもスマホ依存による問題意識は強まっており、政府調査ではスマホ使用時間の長い学生ほど孤独感を抱えやすいことが示されています。実際、高校生の約10％、大学生の約25％にスマホ依存の疑いがあるとされ、学業・就業への悪影響も懸念されています。
こうした状況を受け、日本では自治体や企業レベルで対策が進められています。たとえば兵庫県などでは啓発キャンペーンを実施し、デジタルデバイド（使いこなせる人とそうでない人の差）解消に取り組んでいます。2025年には愛知県豊明市が国内初のスマートフォン使用時間の目安条例を制定し、18歳未満の子供の余暇でのスマホ使用を1日2時間以内に抑えるよう家庭でのルール作りを促す枠組みを打ち出しました。また東京では長時間使用による認知機能低下（いわゆるスマホ認知症）に特化した外来クリニックも開設され（2025年6月）、専用医療の支援も始まっています。ただし、日本にも世帯収入や学歴による情報格差は存在し、富裕層や都市部の家庭では専用旅行や高額セミナーといったデジタル・デトックス機会が提供される一方、そうした余裕がない層との間にデジタル健康の格差が懸念されます。
経済への影響
デジタル・デトックスは新たな市場とビジネスチャンスを生んでいます。英誌The Conversationによると、デジタル・デトックス関連のグローバル市場は既に約27億ドル規模に達し、2033年には倍増すると予測されています。近年はあえてスマホ機能を限定した「デュアルスクリーン」「ミニマル端末」や、SNS閲覧を制限するサブスクリプションアプリ、さらにはIT企業向けのウェルビーイング・サービスなど、多様な産業プレイヤーが参入しています。海外では英国を拠点にした「デジタル断食キャビン」が45か所以上建設されるなど、テクノロジーから解放される旅行商品も増加中です。
グローバルウェルネス協会（GWI）の調査では、健康・ウェルネス関連市場全体が2024年に6.8兆ドルに達し、その中で特にウェルネス観光（スパやリトリート含む）はパンデミック後に急回復し年率10％前後で成長していると報告しています。デジタル・デトックスはこうしたウェルネス観光の一形態ともなっており、高級ホテルでは「完全オフライン滞在プラン」などが富裕層向けに提供されています。企業側でも動きがあり、労働生産性の面からデジタル疲労を問題視する声が増えています。ただし一方で、利用者がスマホやSNSから離れる動きは広告収入型ビジネスへのインパクトも懸念されるため、IT業界では製品設計の見直しも進行中です。Deloitteはスマホ過剰利用に対して通知制御や利用制限機能などの対策がユーザーに広がっていると指摘し、業界にも過剰なデジタル消費を生まない設計への責任が求められると分析しています。
今後の課題
デジタル・デトックスが贅沢品化する問題の核心は、新たな社会的不平等を生むことです。まさに時間や資源の余裕がある層だけが断食できる状況は、情報や健康の二重の格差を拡大させかねません。すでに実践している若年・高学歴層と、過剰消費に気付きつつも仕事や経済的制約で行動できない層との間で、精神的・社会的な不均衡が懸念されます。欧州議会が提唱するデジタルによって邪魔されない権利やプラットフォームの中毒性設計禁止は、その是正策の一つですが、現時点では法整備は欧米中心であり、日本を含む多くの国ではまだ任意の取組みに留まっています。例えば日本でも豊明市条例のような啓発策は始まっていますが、国として全世代をカバーする包括的な支援・教育プログラムは整備途上です。
今後は、こうしたデトックス格差への対応が求められます。経済的支援や公共キャンペーンによってデトックス機会を広く提供し、同時に企業には製品デザイン改善や従業員支援を促す必要があります。また教育現場でのデジタルリテラシー強化や、働き方の見直し（長時間労働の是正など）も重要でしょう。デジタル技術のメリットを享受しつつ心身の健康を保つためには、個人の工夫だけでなく、社会全体で適切な距離の取り方を考える枠組みづくりが不可欠です。最終的には、デジタル・デトックスが特権ではなく誰もが実践可能な新しい健康の常識として根付くことが、今後の大きな課題と言えます。
参考
＜「デジタルデトックス」という贅沢品は、社会に新たな格差を生むかもしれない | WIRED.jp＞
https://wired.jp/series/away-from-animals-and-machines/chapter10-3/
＜スマートフォン依存拡大に対する、日本の新たな取り組み | 世界経済フォーラム＞
https://jp.weforum.org/stories/2025/10/how-japan-is-tackling-the-rising-tide-of-smartphone-addiction-ba8fb2fcc6/
＜Facts and Figures 2023 – Internet use＞
https://www.itu.int/itu-d/reports/statistics/2023/10/10/ff23-internet-use/
＜Digital inequality in disconnection practices: voluntary nonuse during COVID-19 | Journal of Communication | Oxford Academic＞
https://academic.oup.com/joc/article/73/5/494/7221371
＜Digital detox | Deloitte Insights＞
https://www.deloitte.com/us/en/insights/topics/technology-management/survey-users-admit-to-smartphone-overuse-implement-digital-detox.html
＜New EU rules needed to address digital addiction | News | European Parliament＞
https://www.europarl.europa.eu/news/en/press-room/20231208IPR15767/new-eu-rules-needed-to-address-digital-addiction
＜Digital detox: How to switch off without paying the price: New research＞
https://phys.org/news/2025-12-digital-detox-paying-price.html
＜Is Being Offline the Latest Luxury? Here Are the Best Digital Detox Resorts in the World | Vogue＞
https://www.vogue.com/article/best-digital-detox-resorts
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