強化岩石風化（Enhanced Rock Weathering, ERW）は、玄武岩などのケイ酸塩岩を砕いて農地に散布し、土壌水や雨水に溶けたCO₂と反応させ、主に重炭酸（HCO₃⁻）として長期貯留につなげる「炭素除去（CDR）」の一種です。
この手法が大規模化候補として注目される理由は、
（1）農地という既存インフラ（散布機・物流）が使える、
（2）土壌のpH改善や栄養塩の供給など“農業側の便益”が出うる、
（3）実地のフィールド試験が積み上がり始めた、
の3点にあります。
一方で最大のボトルネックはMRV（Measurement, Reporting, Verification：計測・報告・検証）です。ERWは「畑→土壌水・地下水→河川→海」という開放系で炭素が移動するため、どれだけ除去できたかを、上流側の排出（採掘・粉砕・輸送）や下流側の炭素収支まで含めて、保守的に示す必要があります。したがって、伸びる鍵は制度（標準・ルール）×計測技術（現場データとモデル）の整備にあります。
導入と概要：強化岩石風化（ERW）とは何か
排出削減だけでは足りない、という前提から始めます。世界ではすでに年間およそ21億トン規模のCO₂が除去されている一方、その大半は植林などの従来型（conventional）であり、バイオ炭やERW、DACCSなど新しい（novel）炭素除去はまだ極小です。それでも中長期には、世界全体で年70〜90億トン規模のCDRが必要になる、という見立ても示されています。
そこで登場するのがERWです。IPCCの整理では、CDRの化学・地球化学的アプローチの一つとして岩石を採掘し、砕いて表面積を増やし、土壌などに散布してCO₂吸収を加速する手法が位置づけられています。
何が起きる？
ERWの中身は「自然の風化反応を速める」です。雨水や土壌水にはCO₂が溶け込みます。その水が、Ca（カルシウム）やMg（マグネシウム）を含むケイ酸塩鉱物と反応すると、（概念的には）溶存の重炭酸が増え、最終的に河川を通って海に運ばれ、長期の貯留につながります。
固定（貯留）のイメージが「土の中に炭酸カルシウムができてずっと残る」だけだと誤解が起きます。実際には、土壌中でできた重炭酸が地下水・河川へ移動し、海に運ばれて長期貯留に寄与する、という道筋が重要です（もちろん土壌中で二次炭酸塩として沈殿する場合もあります）。
貯留期間については、資料によって表現が揺れます。例えば、海に運ばれた形の炭素が「数千年〜1万年以上」貯留される、という説明もあれば、条件次第でさらに長い時間スケールに言及する資料もあります。ここは原理として長期だが、どの形（溶存／固相）で、どこまで追えるかがMRVの核心と捉えるのが安全です。
なぜ農地なのか
農地は、ERWの散布面として現実的です。地球規模で見れば、農地（agricultural land）は約48億ha、そのうち耕地（cropland）が約16億haという規模が示されています。つまり面積制約が相対的に小さい土俵が存在します。
加えて、農業はもともと「土壌pHの調整」「ミネラル供給」「収量の安定化」といった目的で土壌改良資材を扱う産業です。ERWは炭素除去だけを狙うよりも、土壌改良と抱き合わせで成り立ちやすい、という設計が可能になります。
ただし、ここで重要な注意点があります。ERWは農業に乗るから簡単にスケールするわけではありません。MRV、粉砕・輸送に伴う排出、粉塵や重金属など環境リスク、そして「本当に除去になっているかの科学的検証」が揃ってはじめて、制度（クレジットや公的支援）に組み込めます。
世界の現状：研究・市場・制度が同時に動いている
世界の研究：フィールド試験は前進したが、結論は一様ではない
ERWの信頼性を押し上げたのは、実地試験が複数年・大規模・反復ありで出てきたことです。代表例として、アメリカのコーンベルトで、トウモロコシ—大豆輪作の4年スケール試験が報告され、玄武岩を毎年50 t/ha散布した条件で、主要陽イオンの損失から累積のCDRポテンシャル（保守的見積もり）を提示し、収量増（トウモロコシ・大豆で12〜16%）や土壌肥沃度の改善も報告されています。
一方で、風化シグナルは出ているが、除去量は小さい／検出が難しい結果も出ています。スイスのブドウ畑3地点で、玄武岩粉を20 t/ha相当で施用し約1000日追跡した研究では、標準的なプロキシ（pHやDIC、Ca・Mgなど）が明瞭に上がらず、Naの増加から溶解自体は示唆されるが、推定除去速度は100±30 kgCO₂/ha/年で、上側のモデル推定より10〜30倍低い、と要約されています。
さらにオーストラリアのサトウキビ圃場（酸性土壌）で2018〜2022年に玄武岩を年50 t/ha施用した研究では、土壌pHやMg・Siの増加（風化の進行）は示されつつも、深部排水の重炭酸フラックス差から見た直接的なCDRは統計的に有意ではなく、強酸（硝酸など）による風化寄与が大きい可能性が論点になっています。
スコットランドのフィールド試験（1.5年、散布量23/78/126 t/ha）では、孔隙水（porewater）の電荷バランス等から直接pCDR（potential CDR）を推定し、1.5年で0.33〜0.53 tCO₂/ha程度のレンジが提示されていますが、設計上検出を優先して散布量を増やしたことや、不確実性が強調されています。
ここまでの一次研究をまとめると、「条件が揃えば、土壌化学や収量にプラスの変化が観測される」一方で、「除去量は土壌・気候・散布量・粒度・酸の種類などに左右され、簡単に一般化できない」という段階です。したがって、ERWの大規模化は技術の発明より、現場条件に応じて、保守的に量を確定できるMRVと運用設計にかかっています。
世界の市場：クレジットは出始め、オフテイクがMRV投資を牽引
市場面では、実際に検証されたクレジットが出たことが転換点です。Isometricは、InPlanet向けに、独立検証されたERWクレジット（235.53 tCO₂相当）を発行し、Adyenに引き渡され、ClimeFiが仲介した、と公表しています。
オフテイク（将来の除去クレジットを買う契約）も拡大しています。例えばFrontierは、Lithos Carbonから2024〜2028年に合計154,000トンのCO₂除去を購入する契約を公表しています。
大手需要家側の象徴としてMicrosoftは、会計年度FY24に約2,200万トンのカーボンリムーバル契約量を開示しています（内訳は多数の手法の合算で、ERWだけではありません）。それでも需要家が長期契約で市場を作る構図が読み取れます。
個別のERW案件としては、Terradotが、2026〜2029年に12,000トンを除去する契約をMicrosoftと結び、商業サイトでの科学的モニタリングを拡張する、と報じられています。
また、ERWはコンペ・助成でも存在感が増しています。XPRIZEのCarbon Removalコンペでは、Mati Carbonがグランプリ（$50M）を獲得し、アフリカやインドの農業現場でERWを展開するモデルを掲げています。
世界の制度：公的枠組みがMRV前提で整備されつつある
制度面で象徴的なのがEUの動きです。欧州委員会はCRCF（Carbon Removals and Carbon Farming）規則（EU/2024/3012）を「EU全体の任意（voluntary）の認証枠組み」として位置づけ、2025年には監査・認証制度の透明性や認証機関の監督に関する実施規則（Implementing Regulation）を採択し、2026年に個別方法論（Delegated Acts）を整備する計画も示しています。
同じく政策議論が進むのがイギリスです。英国政府は、UK ETS（排出量取引制度）に温室効果ガス除去（GGR）を統合する案を協議文書で示し、統合の前提として堅牢なMRVや永続性（reversal対応）を強調しています。
さらに、英国議会系の技術ブリーフィングでは、長期（>5〜10年）のフィールド試験が限定的であること、標準化された測定・検証手法が未確立であること、粉砕・採掘に伴う影響などが、スケールの障壁として整理されています。
VCM（ボランタリー市場）側でもルールの精緻化が進み、例えばIntegrity Council for the Voluntary Carbon Marketは、複数のプログラム／カテゴリーをCCP（Core Carbon Principles）適合の観点で評価しており、Enhanced WeatheringとしてIsometricやPuro.earthの方法論が評価対象になっています。
日本の現状：研究開発は進むが、クレジット制度との接続はこれから
研究開発：国主導でA-ERWの実証とMRV基盤づくり
日本では、少なくとも研究開発としてERWが明確に走っています。NEDOのムーンショット関連資料では、「岩石と場の特性を活用した風化促進技術“A-ERW”」の開発が掲げられ、農地散布・計測技術・LCA/TEAといった論点が一体で扱われています。
同プロジェクトの資料には、京都の営農水田で岩石散布の許可を得て栽培試験を行い、コメの品質に悪い影響を示さないことを確認した上で、翌年度に面積を広げた試験を行った、という趣旨の記述があります。
政策側の技術観としても、風化促進がネガティブエミッション技術（NETs）の一つとして整理され、文献ベースで「ポテンシャル2〜4 GtCO₂/年、コスト$50〜$200/t-CO₂」といった幅のある推計が示されています。
制度・市場：GXの炭素価格化は進むが、ERWの算定枠は未整備
日本のカーボンプライシングは「GX推進法」改正等を受け、2026年度から一定規模以上の排出事業者に排出量取引制度への参加を義務化する方向が公的資料で示されています。
しかし、ERWをクレジット／制度として扱うには、方法論（算定・モニタリング・検証）の確立が必要です。現状、日本の代表的な国内クレジット制度であるJ-クレジットでは、農業分野としてバイオ炭（AG-004）などの方法論PDFが公開されている一方、ERW相当の方法論は少なくとも一般公開情報からは確認しづらい状況です（この点はないというより、見当たりにくい？）。
海外展開の制度としては環境省が所管するJCM（二国間クレジット制度）がありますが、JCMは相手国での排出削減・吸収を日本のNDC達成等に活用する枠組みであり、国内農地でのERWクレジット化とは設計思想が異なります。
したがって日本の論点は、「研究開発（A-ERW）→実証→MRV確立→国内制度（GX・クレジット）への接続」という登り坂をどう設計するかに集約されます。
経済・社会への影響：農家・鉱業・需要家をつなぐが、コストの中身が重要
コストは粉砕・輸送・MRVで決まる
ERWの費用感は、資料によってレンジが大きく出ます。IPCCのCDRファクトシートでは、Enhanced rock weatheringのコストとしておおむね$50〜$200/tCO₂が示されています（同時に、採掘・輸送由来の排出増などのトレードオフも明記されています）。
米国農業を対象にした資源制約込みの分析では、費用が地理的に不均一で、導入初期は高く、2050年頃に$100〜$150/tCO₂程度へ低下する可能性が示されています。
ただし、現実のコストを左右するのはMRVをどの水準でやるかです。DOE/NETL関連のスクリーニング分析では、EWプロセスを（資材購入→粉砕（必要なら）→輸送→農地散布→MRV）まで含めてモデル化し、条件が良い場合に捕集（captured）コストが$100/tCO₂未満になり得る一方、MRVや輸送距離、散布コストなどの感度が大きいことが示されています（なお、同資料ではLCA排出を差し引いた除去（removal）コストは別指標として扱う必要がある旨も記されています）。
結論として、ERWは石を撒けば安いではなく、どの粒度で、どの距離を運び、どのMRVをどれだけ打つかの産業設計で、価格帯が大きく変わる技術です。
農家への影響：収量増が出る場合も、出ない場合もある
農家側の魅力は、土壌改良（pH・養分）の便益があり得る点です。米国コーンベルトの4年試験では収量増（12〜16%）と栄養塩の増加が報告され、重金属については穀粒や土壌の交換性プールで対照区と比べ有意な増加がないと要約されています。
一方、豪州サトウキビの試験では収量増が確認されず、酸（炭酸以外）による風化が大きい可能性が議論されています。つまり農業便益が必ず出るとは言えず、土壌条件や栽培体系に依存します。
このバラつきは、ERWを社会実装するうえで重要です。なぜなら、農家が採用するかどうかは炭素クレジット収入だけでなく、土壌改良材として採算が合うかに強く左右されるためです。その意味で、ERWは気候テックであると同時に農業資材ビジネスでもあります。
産業・雇用：採石・物流という巨大産業と接続する
ERWの強みは新規の巨大インフラを作らなくても、既存の採石・農業物流に乗せられる点だと、複数のレビューで繰り返し述べられます。
ただし、必要量が増えれば、当然「石の供給」と「採掘の社会的受容」が問題になります。米国では砕石（crushed stone）の生産が2024年に約15億トン規模という統計があり、物量としては巨大な産業がすでに存在しますが、それを農地向けERWにどれだけ振り向けられるかは別問題です。
供給側の論点は、採掘地点の集約度・輸送距離・環境制約など上流ロジスティクスです。例えば英国を対象に、採掘サイトの規模や供給網設計が効率に影響するという指摘もあります。
金融・リスク分担：オフテイク＋保険が次の投資を呼ぶ
ERWは未来の除去を売るビジネスになりやすく、資金調達ではオフテイク契約が重要になります。英国ではBarclaysがUNDOと6,538トンの恒久除去オフテイク契約を結んだと公表しています。
また、Standard Charteredが、British Airwaysの前払い購入に加え保険を組み合わせる形で、早期の炭素除去企業に対して商業債務を提供する、と報じられています。ここには除去量の未達リスクを金融でどう扱うかという、スケールのための現実的な工夫が見えます。
環境・社会リスク：粉塵・重金属・下流影響を設計で潰す必要がある
ERWにはリスクもあります。代表的には、粉砕に伴う粉塵（呼吸器リスク）、鉱物由来の重金属や汚染物質、そして下流（河川・海）への影響です。
重要なのはリスクがある＝ダメではなく、リスクがある＝手法ごとに管理策とモニタリング要件が必要という点です。企業向けの品質基準では、鉱物の由来（副産物か新規採掘か）の開示、重金属・汚染物質の評価、下流影響の把握などが求められる方向です。
一方、米国の大規模試験では、少なくともその条件では穀粒や土壌交換性プールのトレースメタル増加が有意でないと要約されており、適切な岩種選定・モニタリングができれば、リスクを抑えられる可能性も示唆されます。
今後の課題と展望・Q&A：MRVが難しいからこそ制度と計測技術が成長レバーになる
ERWの本質的な難所は、炭素の動きが開放系で、しかも遅いことです。レビューでは土壌（cradle）から海（grave）まで炭素を追う必要性が明示され、遅れ（lag）や不確実性を含めたMRV枠組みがスケールの前提だとされています。
ここから先は、何が課題で、どんな展望があるかをQ&Aで整理します。
Q：ERWは本当に炭素除去ですか？どこに貯留されますか？
A：原理としてはCDRに分類されます。CO₂が水に溶け、岩石中の鉱物と反応して、重炭酸などの形で炭素が移動し、長期貯留につながる、という経路が説明されています。
ただし実務上は、誰が・どこまで追跡できたら貯留したと言えるかがMRVの争点です。土壌中の二次炭酸塩形成は場合によってCO₂放出を伴うなど、反応経路によってネット除去が変わり得るため、保守的な算定が必要になります。
Q：なぜMRVが難しいのですか？畑で測ればいいではダメ？
A：ERWの最終貯留先が畑の外（河川・海）にあり、炭素が地理的に離れて移動するためです。そのため、開発者は複雑なモデル推定に頼りがちで、これが不確実性や信頼性の論点になります。
また、畑の土壌はもともとの塩基（Ca/Mgなど）背景が大きく、空間的な不均一性も強いので、統計的に意味のある差を出すには設計とサンプリング強度が要ります。
Q：MRVは将来、どう改善されますか？「制度と計測技術」の論点は？
A：改善の方向性は大別して3つあります。
第一に「プロトコル（標準）整備」です。Isometricの農地ERWプロトコルは、エネルギー使用・輸送・投入資材特性などのモジュールを参照し、上流排出を含めた会計を組み込む設計を示しています。
第二に「計測の集約（aggregation）」です。複数圃場をまとめて流域スケールでシグナル検出したり、多圃場の統計で誤差を減らすという提案があり、制度（公的支援）との接続も視野に入ります。
第三に「炭素勘定からアルカリ度・陽イオン勘定へ」という測定設計です。総アルカリ度などを軸に閉じない炭素収支を扱うべき、という議論が出ています。
さらに制度側では、EUがMRVを効率化するデータベース構想（Carbon Farming Database）を含む枠組み整備を進めており、MRVの公共財化がスケールに寄与する可能性があります。
Q：ERWクレジットを買う企業は、何を見ればいいですか？
A：最低限、次の4点は質問できる状態になるのが重要です。
- どの方法論（プロトコル）で、上流排出（採掘・粉砕・輸送・散布）をどう控除したか。
- 現場データ（対照区を含む）と統計設計がどうなっているか。
- 重金属・粉塵など環境リスクの評価・モニタリング計画があるか。
- 貯留期間（durability）の定義と、その支え（反応経路・移動経路・再放出リスク）が説明できるか。
（ここは推測を含みますが）ERWが拡大するほど、クレジットの質が市場全体の信頼を左右します。したがって、企業側も安いから買うではなく、測れているから買うに移行しないと、長期的には調達が難しくなるはずです。
Q：いつギガトン級に到達しますか？
A：現時点でいつと断言できる一次資料はありません。ここは不明です。
一方で、科学レビューでは2050年時点で世界0.5〜2 GtCO₂/年というレンジ推定が提示され、米国農業だけでも資源制約込みで0.16〜0.30 GtCO₂/年（2050年）という推定が出ています。つまり理論上の上限ではなく制約込みの現実的レンジが議論されるフェーズに入っています。
ただし英国議会資料が指摘するように、>5〜10年の長期フィールド試験がまだ限られる点は重要で、現場データの蓄積が規模の上限を決め直す可能性があります。
結論と読者への提案：ERWを説明できる状態になるために
ERWは、農地で炭素除去を回すという発想の中でも、面積・物流・農業便益の面でスケールし得る候補です。一方で、フィールド試験の結果は一様ではなく、MRVが難しい開放系だからこそ、制度（標準・認証・市場設計）と計測技術（現場データとモデル）の同時進化が不可欠です。
読者の立場別に、行動指針を置いておきます。
一般読者としては、ERWは石を撒く＝簡単ではなく、石を撒くのは簡単だが、除去量を保守的に確定するのが難しいと理解するのが要点です。ERW関連のニュースを読むときは、量（何トン）と同じくらい測り方（どのMRVで、どの範囲まで）に注目すると、自分の意見を持ちやすくなります。
企業・購買担当としては、ERWクレジットの調達を「MRV投資」とセットで考えるのが現実的です。実際に、オフテイクが現場のモニタリング強化を資金面で支える事例が出ています。
政策・自治体・研究助成の文脈では、MRVの共通基盤（データベース、モデル、サンプリング設計、検証体制）を公共財として整備するのがスケールの近道です。EUのCRCF周辺で示されているMRV効率化の取り組みは、その方向性の具体例です。
参考
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https://www.xprize.org/news/xprize-makes-history-awards-100m-prize-for-groundbreaking-carbon-removal-solutions - Mati Carbon (2025). Mati Carbon is the Grand Prize Winner of the XPRIZE Carbon Removal Competition. Web.
https://www.mati.earth/mati-carbon-is-the-grand-prize-winner-of-the-xprize-carbon-removal-competition/
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